引っ越しの初期費用を劇的に減らす3つの裏ワザ
引越しの初期費用はできる限り押さえたいのが本音ではないでしょうか。必要だから仕方ないとはいえ、数十万円の出費は大きな出費と言えます。
初期費用の相場や費用の抑え方を知っておけば、引越しの際に大いに役に立つでしょう。
この記事では、初期費用の相場やその内訳、安く抑える方法などを詳しく解説しています。引越しの際はぜひ参考にして、少しでも安く引っ越ししてください。
引越しにかかる初期費用の内訳は?
一般的に引越しの「初期費用」と言われる費用の内訳をご存知でしょうか。
「敷金・礼金」が代表的な初期費用ですが、その他にも初期費用は掛かります。詳しくひも解いていきましょう。
敷金
新居の大家さんに渡す保証金が敷金です。家賃を滞納した場合や借主負担の修繕が必要な場合は敷金から引かれます。
残りは借主に返金されるのが一般的です。地域によって差がありますが、家賃の1か月分~5か月分程度が必要です。
礼金
大家さんへのお礼として支払うのが礼金です。最近は礼金なしの物件もあり、必ずしも必要なわけではありません。敷金と違って返金されません。
仲介手数料
仲介業者を通じて契約した場合は、その業者に対して手数料を支払います。それが仲介手数料で、家賃の0.5か月分が原則です。
前家賃
入居した翌月分の家賃も契約時に必要です。まるまる一か月分を契約時に支払います。
日割り家賃
入居日が月の途中だった場合には、入居日から月末までの日割り家賃を支払います。管理費や共益費も日割りで計算して加算されます。
月初めの入居だった場合、日割り家賃は必要ありません。
管理費(共益費)
共有部分のメンテナンスや維持に支払うのが管理費です。共益費と呼ばれる場合も在ります。管理費がない物件の場合は必要ありません。
火災保険料
火事・水回りのトラブルを対象にした損害保険で、賃貸物件の契約には多くの場合火災保険料が設定されています。2年で2万円~4万円程度が相場です。
鍵交換費用
カギを交換する際は、任意で鍵交換費用をプラスされることがあります。この費用の相場は1万円~2万円程度です。
引越しに必要な費用
敷金・礼金についで大きな金額が必要なのが引越しに関連した費用です。
引越し業者に支払う引越し費用のほか、不要品の処分料金や引越し作業員へのお礼など、細かい部分まで費用が必要です。
家具・家電・生活必需品類費用
人によって大きな差が出るのがこの費用です。
実家を出て初めて一人暮らしをする場合は、洗濯機やテレビ、冷蔵庫といった基本的な家電類や、机、ベッドといった調度品まですべてそろえる必要があります。
引越しの初期費用費用は敷金・礼金だけではありません。引越し費用や生活必需品も「初期費用」として考えておきましょう。
実家を出て一人暮らしをする人、結婚ですべて買い替える人など、調度品にお金がかかる人は特にこの点を注意しておきましょう。
初期費用が高い!?一般的な相場はどのくらい?
一般的に引越しの初期費用で必要なのは「家賃の6か月分」と言われています。前述した初期費用の内訳に当てはめて考えてみましょう。
単身・荷物少なめ
家賃6万円・管理費5千円の部屋に転居(月初めに入居)した場合
(同一市区町村での引越し・家具家電の購入はなし)
敷金2か月:12万円
礼金1ヵ月:6万円
仲介手数料:3万円
前家賃:6万円
日割り家賃:月初めなのでなし
管理費(共益費):5千円
火災保険料:3万円
鍵交換費用:1.8万円
引越しに必要な費用:引越し料金5万円
合計:37.3万円
※敷金・礼金、引越し料金は一般的な平均金額・月数から計算しています。
家賃6万円でおおよそこれだけの初期費用が必要です。ここだけを見ると、一般的に言われている「引越しの初期費用は6ヵ月」というのはおおむね当たっていると言えます。
しかし、家具・家電を一からそろえる場合は家賃6か月分では収まりません。
結婚や同棲で二人暮らしをする際は、部屋に支払う金額よりも、家具・家電類をそろえる費用のほうが高くなるようです。
筆者の経験では、一人暮らしを始める学生の時で20万円程度、結婚で二人暮らしを始めるときで40万円程度の家具・家電費用が必要でした。
敷金・礼金や前家賃などと合わせると、結婚する際の初期費用は約80万円程度かかっています。
つまり、巷で言われている「初期費用家賃6か月分」という説は、あくまでも「住居を借りるための初期費用が家賃6か月分程度」であり、生活に必要なものをそろえる場合はそれ以上に費用が必要ということです。
初期費用を支払うタイミング
初期費用(敷金・礼金・前家賃など)は、契約する際に支払います。重要事項の説明を受け、契約開始日を決めるまでは初期費用を支払う必要はなく、求められることもありません。
仮押さえする際に申込金を求められることもありますが、本申し込みをしなかった場合は返還されます。
近年は申込金を排除する傾向があり、初期費用は契約後一括で支払うケースがほとんどです。
初期費用を安くする為の3つの方法
少しでも初期費用を安くするためには、物件選びや契約の時から意識し、交渉していく必要があります。
以下に挙げた方法はどれも有効な方法ですので、あきらめずひとつひとつ取り組んでみてください。
敷金・礼金をより安くするための交渉をする
すべての物件ではありませんが、敷金・礼金は下げられる場合があります。同じ物件を出している他の仲介業者の募集を見てみましょう。
自分が見た物件の募集と数字が違う場合は、「低いほうに合わせて下げてください」という交渉ができます。
また、最近は敷金・礼金が下がる傾向にあり、交渉はしやすくなっています。気に入っている物件であれば「敷金を下げてくれたら即決で決めます」という交渉をやってみても良いでしょう。
ただし、敷金を下げてもらった場合は必ず契約してください。
引越し費用を安くする
引越し費用は、複数個所から見積もりを取って交渉することにより、低料金にすることができます。繁忙期以外の時期は交渉次第でさらに下げられます。
訪問見積もり時に「複数社で見積もりを取っている」と伝え、より安い金額を引き出せるようにしていきましょう。訪問見積もり時の交渉次第で数万円以上下げることも可能です。
前家賃が必要ない物件を探す
物件選びの際、前家賃のない物件を選ぶことで、1か月分の家賃を軽減できます。特に都心部では「フリーレント」と呼ばれる前家賃なしの物件があるため、初期費用の軽減が見込めるのです。
ただし、フリーレントの物件は一部の地域に限られます。全国どこでもというわけにはいきませんので、引越し先によっては省けない場合もあることを覚えておいてください。
これ以外にも、敷金・礼金が元から設定されていない物件を探すなど、初期費用軽減の方法はさまざまです。仲介業者を通じて大家さんと交渉し、両方が納得する形で料金を決めていきましょう。
分割払いやクレジットカード払いは可能?
入居時の初期費用は現金で払うのが一般的です。今でもほとんどの人が現金で振り込み払いをしているでしょう。
しかし、ここ数年で大手賃貸建設会社がクレジットカード決済を導入して、初期費用から家賃の支払いまでカードで出来るシステムが出来上がっています。
今のところ一部の物件に限られていますが、特に都心にあるマンションではカード払い可能な物件もあります。
まだまだ一部限定ではありますが、カード払い可能な物件が増える可能性も秘めています。これからの展開に期待しましょう。
まとめ
引越しの初期費用について詳しく解説しました。「初期費用は家賃の6ヵ月分」というよく言われている言葉は、必ずしもその通りとは限りません。
交渉次第では敷金・礼金を安くできますので、より安くなる可能性もあります。
安くできるかどうかは自分の交渉と工夫にかかっています。
礼金なし物件を探すなど工夫できる点はたくさんありますので、引越しが決まった際は初期費用を意識して物件探しを始めてください。